民泊はディープな旅の新トレンド!ただし貸し手と借り手に自己責任あり!!

経済的に余裕がない若者が世界を旅するときにユースホステルを利用したりしますよね。

そもそもユースホステルはドイツの小学校教師であったリヒャルト・シルマンが、教育の一環として児童を伴って徒歩旅行をしていた際に、宿泊場所の確保が困難な状況が続き、豪雨にあった際に小学校に緊急避難をしたことをきっかけに思いついたものなんだそうです。

シルマンは青少年少女の旅に安全かつ安価な宿泊場所を提供しようという主旨で、1912年に最初のユースホステルをドイツのアルテナにある古城の一角に設けました。

その後も世界中にユースホステルの主旨を一つの運動として世界中に広げ、各地にユースホステルが開設されました。

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現在、国際ユースホステル連盟がユースホステル運動の国際組織となり、日本でも1951年に日本ユースホステル協会が発足し全国各地にユースホステルが開設されました。

残念ながら日本では1974年の最盛期587施設あったユースホステルが2013年では222施設まで減少していますが、ユースホステルの魅力は廉価で宿泊できることや、男女別の相部屋が基本で利用者同士の交流が生じやすいので、国際的にはユースホステルのファンの方も未だに多いようですね。

また、ユースホステルのもう一つの魅力が宿泊施設のバリエーションなんだそうです。

世界のユースホステルでは宿泊場所が、一般住宅、古城、元刑務所、廃校、穀物倉庫、豪華な邸宅、岸壁に係留された船と様々であり、予期しない驚きを体験できるのも楽しみの一つなんだそうです。

そんな宿泊環境に注目して、海外旅行の際に現地の一般家庭に宿泊してその国の文化を直接に体験しようという旅行者も多いそうです。

また観光地での宿泊施設不足解消の手段として、自宅の一室を旅行者用に提供する「民泊」を行う方も増えてきました。

最近は日本においても「民泊」を行うご家庭も増えてきたようです。

そのトレンドに大きく貢献しているのが、2007年にアメリカのサンフランシスコにて創業した「Airbnb」(エアビーアンドビー)という企業です。

同社は一般家庭の部屋やマンションの一室を借りたい旅行者と、貸したい空き部屋のオーナーをインターネットの同社サイトによってマッチングするサービスを展開しており、現在、世界190カ国の34000都市以上で4500万人のユーザーを集客する大成長を遂げました。

日本でも少子高齢化や核家族化により、空き家やマンションなどの空き部屋が増えているため、これらを有効活用したいというニーズの高まりがあります。

一方、円安により日本を訪れる外国人旅行者が急増して観光地などでは宿泊施設が不足しています。

また、民泊の場合、その国の地元の一般的な生活環境を体験しながら旅ができると同時に、地元に住んでいる貸し手であるオーナーと借り手である旅行者のコミュニケーションという魅力があります。

これはユースホステルの魅力と重なる部分があるように思います。

旅行者が旅先の国の文化に、よりディープに接する旅を求めているのではないでしょうか。

ただ日本ではこのようなトレンドに反発する声もあがっているようです。

旅館業界からはホテルや旅館、民宿など自らのシェアを奪われるという意見や、民泊そのものが旅行業法違反にあたるのではないかとの指摘もあるようです。

確かにホテルや旅館、民宿などは旅館業法によって、部屋数、防災・防火設備、防犯体制などが厳密に規定され、これらの要件を満たすことで宿泊業としての認可を得ています。

民泊において災害、火災、犯罪が生じた場合には貸し主の自己責任になりますし、宿泊する旅行者の安心安全を守るという観点からは不十分な宿泊施設もあるかもしれません。

一定のルールを設けなければ野放しになり、防災、防火、防犯が不十分なことで貸し手、借り手双方が不利益を被れば、日本の観光ビジネスがおもてなしを大切にして世界から評価されてきたその努力が水の泡になってしまう可能性もあります。

「Airbnb」のようなインターネットビジネスは国境を超えて急速に入ってくるものだけに、現実に則した国の早急な対応が求められますね!!